国際茶協定
概要
国際茶協定（International Tea Agreement：ITA）は、茶の国際貿易や市場の安定化を目的として締結された国際協定です。
解説
概要
1930年代に紅茶の過剰生産と価格暴落を防ぐために主要生産国（インド、スリランカ、オランダ領東インド）間で結ばれた国際的なカルテル協定です。輸出割当や新規の植え付け制限を行い、価格の安定化を図ることを目的としていました。
歴史
この協定は歴史上、以下の3つのフェーズに分かれます。
初代・国際茶協定（1933年〜1938年）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 背景 | 世界恐慌の煽りを受け、紅茶の価格が暴落。 |
| 参加国 | イギリス領インド帝国、セイロン（現・スリランカ）、オランダ領東インド（現・インドネシア）。 |
| 内容 | 各国の輸出量を制限し、新たな茶樹の植え付けを禁止。 |
その後の更新（1938年〜1955年）
成果が認められ、協定は5年ごとに更新。 |
|---|
| 1948年の更新時にはアフリカの生産国（ケニアなど）が新たに加盟するなど、対象範囲が拡大。 |
協定の終焉（1950年代半ば以降）
第二次世界大戦後の需要回復や、非加盟国（アフリカなど）の生産拡大により、協定による価格維持の効果が薄れた。 |
|---|
| 1955年の協定満了をもって、事実上の役割を終えた。 |